初の青色申告提出で、わずか1室の賃貸収入を計上して、提出した。結局、給与収入が上がった分だけ、今年は前年の平成19年度の納税額より納税額は上昇した。
夢の所得税0(ゼロ)円は果たせなかったが、不動産(家賃)収入がなかった場合の納税額を計算してみたら、結局、まったく同額だった。
つまり、給与収入が上がったにもかかわらず、家賃収入でプラスになった収入の部分の税金は、まったく払わずに済んだということ。これって節税になったということではなかろうか。
賃貸が1室しかなく、減価償却と経費の控除額が少ない。昨年の不動産収入は3カ月分で480096円しかないのだが、経費を控除すると不動産所得はゼロとなった。
このおかげで、実際には収入があったのだが、給与収入以外には何もなかったことになるので、納税額は給与収入の部分だけで決まる。
不動産所得があった場合となかった場合とを、総収入に対する納税額の割合で比べると、不動産所得があった場合の方が9.6%で、なかった場合の方が9.9%である。
こういうシミュレーションをすると、事業所得があった方が、税額を抑えることができるということが良くわかる。
今年、物件を増やすことができれば、来年度の納税額がどうなるのか、楽しみである。
*銀行融資状況-スルガでアパートローンより住宅ローン借りて賃貸併用住宅の方が良い?
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